【２０２０】やりすぎ都市伝説（冬）内容ネタバレ【関暁夫】

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「猛威を奮い続ける新型コロナウイルス、我々人類はどこへ向かっていくのか」

 

21世紀の到来に湧く世界。それはあまりに衝撃的な光景だった。

9.11をきっかけとした武力信仰。ここから人類は混沌の世界へと足を踏み入れることとなる。

 

SARSコロナウイルス患者が中国で報告されたことに端を発し、感染が拡大。

 

32の地域と国に渡り、8000人を超える症例が確認された。
そして世界情勢が緊迫する中、自然が人類に対して牙を剥く。北朝鮮で核実験を強行。

 

それに対して国連安保理は制裁を実施。国際的な孤立をさらに深めていくこととなった。

 

アメリカの証券会社、リーマン・ブラザーズが倒産。
それをきっかけに金融危機を迎え、世界同時不況へ突入。

 

民主化運動「アラブの春」が内戦へと発展。泥沼化したこの紛争は21世紀最大の人道危機と言われる。
我々人類の世界は激動を迎え、パンデミック、テロを含め、政治経済は混乱をきたすこととなる。

 

それに抗するかのように、自然界の異常気象も数多く観測されるようになった。天皇陛下の生前譲位。中国の月への進出。

 

そして昨年。
今年、アメリカミネソタ州で黒人男性のジョージ・フロイド氏が白人警官に殺されたことをきっかけに広まった抗議運動。
暴動や略奪事件にまで発展した。

 

この先我々人類を待ち受けるものとは。

2001年、ワールドトレードセンターに飛行機が突っ込んだあの日から続く混沌。
今も猛威を奮い続ける新型コロナウイルス。

 

世界を巻き込み話題をさらったアメリカ大統領選挙。

この先、我々人類はどこへ向かっていくのか、あなたがまだ知らない新たな歴史の1ページを読み進めていきましょう。
信じるか信じないかはあなた次第です

 

【① 2020年アメリカ大統領選挙の裏側】

 

2020年はどの国もコロナで大変だったけど、そんな中で全世界の関心事だったのが、アメリカ大統領選。`

今回は現職で共和党のドナルド・トランプと民主党ジョーバイデンの一騎打ちになったんだけどご存知の通り、勝利したとされるのはバイデン

バイデン大統領が再び奇行、SNSで話題に

しかしトランプは11月の開票直後から投票に不正があったと主張。
バイデン勝利とされた12月現在も敗北宣言をせず依然として争う構えだ。

 

トランプの主張に反してバイデン陣営の不正はなかったという報道がある一方で色々な疑惑が存在しているのもまた事実。

一つ目の疑惑を紐解くためのキーワードそれが、選挙集計システム、ドミニオン

 

このドミニオンに対し、トランプはTwitter上でこう発表した。

 

『ドミニオンは全国で217万のトランプ票を削除し、さらにデータ分析により22万1000人のペンシルベニア州の票がトランプからバイデンに切り替えられたことが判明した』

 

これに対しドミニオン・ヴォーティング・システムも声明を発表。
ドミニオンが票を切り替えたり削除したりしているという主張は断固否定する、と強調した。

 

トランプの主張には根拠がないという人もいるけど色々深く知っていくと、そう簡単に否定もできないんだよね。
実はこのドミニオンのシステム、元々ベネズエラで作られたっていう話があるんだよね

 

今年11月トランプ弁護団の一人であるシドニー・パウエル弁護士が、ケーブルテレビでのインタビューでドミニオンについて語った。

『ドミニオンは不正選挙で使われた歴史があり、むしろそのために作られたものなのです。
ベネズエラのウゴ・チャベスが使用し不正選挙をしていたという証言を元側近から確保しました。

チャベスは全ての選挙を不正に勝利し、さらにドミニオンをアルゼンチンをはじめ各国へ輸出しました。
アメリカもそのうちのひとつなのです』

 

選挙システムドミニオンは、もともとベネズエラでおよそ14年にわたって大統領を務めた独裁者と呼ばれるウゴ・チャベスを当選させるために開発されたという。

 

そんなドミニオンが今回の大統領選で使われていたとパウエルは指摘し、さらに追求していく構えだ。

 

弁護士の立場でここまで強気に言うって相当なことだよ。
それだけしっかりとした証拠を握っているということなのかもね。
ドミニオンの本来の意味って知ってる？　それは、支配。

選挙の投票システムとしては過激な名前だけど、もともとの作られた経緯を聞いたら合点が行くでしょ。

さらにトランプ陣営のパウエル弁護士は、ジョージア州とミシガン州の裁判所に不正選挙に関する訴状を提出した直後に、『クラーケンを放った』とツイートしてるんだよね。

 

クラーケンというのは北欧に伝わる海の怪物。これが意味を何しているのか、現時点で確定的なことは言えないけど、バイデン陣営の不正を暴くため、奥の手を世界に放つという解釈の仕方もあるわけ。

ちなみに、トランプ陣営はドミニオンのサーバーがドイツに存在し、そこで集計データの改ざんがされたと主張しているんだよね

 

関が言うように、トランプ陣営の再集計委員会のメンバー、ブライアン・トラッシャーはインタビューで次のように語った。

 

『我々はドイツにあったドミニオン社のサーバーを確保した。そして現在、その中にある生データを回収し始めている』

 

 

そしてブライアンは、なぜ米国選挙の関連サーバーが海外にあるのか今後公開していく予定であることを明かした。

 

ここで重要なのはドイツにサーバーが置かれていたっていうこと。
ドイツと言ったらビールや自動車産業、そしてアドルフ・ヒトラーというイメージがあるけど、第二次世界大戦の敗戦国であることを忘れちゃいけないから。

 

つまり敗戦国がいいように利用されたっていうわけ。日本も他人事じゃないからいい加減気づけ

 

そしてもうひとつ、今回の疑惑の大きなポイントが郵便投票。
トランプは郵便で送られてきた分の票ににバイデン側の工作があったと主張しているんだよね

 

バイデン率いる民主党は、新型コロナの感染拡大防止のため郵便投票を推奨。

一方でトランプの共和党は、不正投票の温床になると反対のスタンスを貫いてきたが、今回の選挙では6000万人以上が郵便投票を利用したと言われている。

 

「トランプ陣営の主張に関して、中でも注目してほしいのがペンシルバニア州の票なんだよね」

 

先月大統領選の不正に関する公聴会に出席した、サイバーセキュリティ専門家フィルオルドレンは、ある90分の間に数えられた郵便投票60万4000票の内訳について、およそ57万票がバイデン、およそ3200票がトランプだったと、ペンシルバニア州の投票の不自然さを指摘した。

 

そしてトランプ陣営は郵便投票の無効を求め、連邦最高裁へ提訴。
しかし今月8日訴えは退けられ、ペンシルバニア州の勝者はバイデンに確定した。

 

でももう本当に大切なのはここから。
トランプは記者発表で郵便投票にバイデン陣営の不正があったことを訴えたんだけど、アメリカの大手テレビ局がその記者発表の生中継を途中で打ち切ったんだよ

 

『トランプ大統領がスピーチを行っておりますが、我々はここで中断しなければなりません。
大統領は多くの誤った陳述を行っているからです。彼の主張に証拠はありません』

 

関が言うように、トランプの記者会見を中継していたアメリカ三大ネットワークの各テレビ局は、トランプの発言には根拠がないとして中継を途中で打ち切る異例の対応を取った。

 

トランプの発言を遮るような各メディアの対応。

 

勘がいい人なら気づいているよね。この選挙の裏側にあるもの、それこそがオールドメディアとニューメディアの戦い

 

【② オールドメディアvsニューメディア その戦いの先にあるもの】

 

バイデンつまり民主党の後ろにいるのが、新聞やテレビなどのオールドメディア。
トランプつまり共和党の後ろにいるのが、ネットを中心としたニューメディア 。

オールドメディアっていうのがテレビや新聞などの伝統的なメディアで、昔から都市伝説では印象操作の道具として使われているなんて話もあるよね。

それに対してインターネット上にはフラットな情報があるっていう事で、ネット媒体がニューメディアと呼ばれるようになってきたの

 

2016年、SNS を利用した巧みな戦略でアメリカ大統領の座に着いたトランプ。
そのバックにはIT界の大物たちがいたとされる。

 

彼らの後ろ盾を得たトランプは、選挙コンサルティング会社ケンブリッジアナリティカがFacebookから不正入手したデータを利用し、ヒラリーのネガティブ広告を大量に打ち、勝利を手繰り寄せたと言われている。

 

また、Twitterも巧みに利用し、トランプのキャラクターや思想を浸透させるための大きな武器となった。

 

そんなトランプの味方だったTwitterが、実は今回の選挙ではトランプのつぶやきに表示制限をかけたりして、発言を規制するような動きがあったんだよね

 

選挙開票後、トランプは自身のTwitterアカウントで『バイデン側は汚いやり方で選挙に勝とうとしている、我々はそうはさせない。締め切り後の投票は反映されない』と投稿。
Twitter社はすぐさまこのツイートに表示制限をかけ、警告を出した。

 

さらにそんな動きに加えてある事が起こってたんだよね。それが、選挙前に報道されたバイデンの息子のスキャンダル

 

ニューヨークポストはバイデンの息子、ハンターのものとみられるメールを入手。
5年前、当時副大統領だったバイデンは息子を通し、ウクライナの企業から親子共々巨額の資金を得ていたと報道。

 

 

同様に中国の企業とも密接な関係にあると見られ、息子のハンターはアメリカ司法当局の捜査を受けている。

 

Twitter、Facebook はこのニュースが拡散できないように規制。
これについてトランプ大統領は『とんでもないことだ』とツイートし、両者を批判した。

 

つまり結果としては、両者ともバイデンを守る形になったわけ。
トランプの味方とされる、ニューメディア側にTwitterとFacebookはもういないっていうこと。

 

そして、FacebookやTwitterがオールドメディア化したことで、言論の自由を求めて新しいプラットフォームが注目されているんだよね。
中でも覚えておいてほしいのが『Parler』

 

今、アメリカで注目を集めている新興のSNS、Parler。ネットワーク内での発言を一切検閲しないことを掲げ、ユーザー数を急激に拡大している。

 

「アメリカでは言論の自由を求めて、Parlerに逃げる人が急増しているんだけど、逆に言えば追い込まれた反国家思想のあぶり出す装置とも言えるよね」

 

このParlerについて、 Microsoft創業者のビル・ゲイツは、『もしParlerを利用するなら自分はクレイジーですと公言しているようなものだ』と発言し、話題となった。

 

言論統制に反発する人間が集まってきたところで、一網打尽にしようってわけ。
つまりいつも言ってるけど、SNSに余計なことは書くなってこと。

 

でも、こうしてメディアが多様化している今だからこそ、アナログなコミュニケーションが必要とされていくから。

 

ネットに書き込んで共有する時代から、信頼ができる仲間たちと実際に会って話し合う事が大切になっていく。
要するにコミュニケーションの形が原型に戻っていくってこと。

 

かつて坂本龍馬は海で会議を行い、波音で会話が聞こえないようにしたって話があるんだよね。
明治維新の時、街中では幕府側の見回り組が反勢力の監視をしていたの。

 

これも検閲から逃れるための対策だったわけ。
検閲が当たり前になるこれからの社会において、志を持った個とされるものがアナログでコミュニケーションを取らないといけないよ。

 

インターネットの中での会話はもう安全じゃないわけ。今はもう完全に有事下なんだぞ

 

【③ 大統領選の裏側にある米中関係】

 

これまで今回の大統領選の背景について話してきたけど、ここからはさらに突っ込むよ。

トランプ陣営はこの選挙の裏側にいるのが中国 共産党じゃないかってことを名指しで言い始めてるんだよね

 

関が言うように、トランプ陣営のリンウッド弁護士は開票結果を受け、Twitterで民主党バイデンと中国の親密な関係を批判。

中国 最高指導者、習近平がバイデンに首輪をつけて引くというコラージュ加工した画像を投稿した。

「しかも、バイデン陣営のバックに中国がいるっていうのを裏付けるように、中国の証券会社が選挙前、ドミニオンの親会社へ多額の出資をしていたっていう話もあるからね」

 

ドミニオン・ヴォーティング・システムは、選挙開始の1ヶ月前、中国当局と深いつながりがあるとされる証券会社UBSからおよそ418億円の出資を受け取っていたと報道された。

 

これを受けて、トランプ弁護団のリンウッドはTwitterに投稿。
『これが事実であれば、共産主義者が我々の土地を奪い、わたしたちの政府を転覆させようとしている。』

 

ここまでアメリカ大統領選の話をしてきたけど、それが日本にどう関係があるのかって感じた人も多いと思うんだよね。
はっきり言うと、めちゃくちゃ影響がでかいから。

まずバイデンは親中派と噂されていて、もし大統領になったら中国に有利になるように政治を進めていく可能性もあるからね

 

関が言うように、元ニューヨーク市長ルドルフ・ジュリアーニは、バイデンが副大統領時代に、息子を通して中国から資金を得ていたスキャンダルに触れ、中国優遇の政治をするのではないかと警鐘を鳴らしている。

 

もしそうなっていったら、尖閣をめぐる争いは激化していくから。
尖閣を攻められた時、日本はアメリカに助けを求めるよね。

 

アメリカは軍事的なタッチはしないという話もあるけど、それは表向き。
これは中国を油断させるための情報操作で、実際は中国に尖閣を攻めさせて、アメリカが中国と戦争する口実を作ろうとしているってこと。

 

まるで9.11のときみたいにね

 

「じゃあ逆にトランプが勝ったらどうなると思う？」

 

バイデンの勝利が確定と報道される中、今月13日、トランプは大統領選はまだ終わっていないと敗北を認めない姿勢を強調した。

そんなトランプがもし大統領の椅子に座り続けた場合、一体どうなるのか。

 

もともと反中と言われているトランプは、既に中国の脅威を抑え込むために、どんどん経済制裁を発動させているわけでしょ。
現にTikTokへの規制やーー排除に向けて動き出してるよね。

これがエスカレートした結果、経済的に孤立した中国は、戦争せざるを得ない状況に陥っていく可能性が非常に高いってこと。

 

中国軍が嘉手納基地を想定して軍事訓練をしているっていうニュースもあって日本にとってはもう他人事じゃない事態になってるから

 

今年10月、中国の砂漠に作られたミサイル実験場の存在が明らかになった。
その形状からアメリカ軍嘉手納基地を想定したものだと専門家により指摘されている。

 

さらに横須賀海軍基地を模したミサイル実験場も確認されており、中国軍による日本へのミサイル攻撃が現実味を帯びてきていると関は語る。

 

つまり、バイデンにしろ、トランプにしろ、どっちが勝っても日本は戦争に巻き込まれる状況だってこと。

果たしてこの国に、明るい未来はあるのでしょうか

 

【④ 第3次世界大戦】

 

「第三次世界大戦っていうのは表立ってドンパチをするわけじゃないから。今コロナ禍で起こっているのがサイバー戦争」

 

今年11月、北朝鮮政府とつながりが疑われるハッカー集団に、新型コロナウイルスワクチンを開発している製薬会社や研究機関などが標的とされ、サイバー攻撃を受けていたことが判明した。

 

さらに日本でも昨年6月、そして今年11月と二度にわたって三菱電機が大規模なサイバー攻撃を仕掛けられていたことが判明。
共に中国系ハッカー集団による攻撃の可能性が高いとされている。

また、ロシア系とみられるハッカーが複数のアメリカ政府機関を攻撃。今もなお、被害は拡大を続けているという。

 

「結局のところ、武器が形を変えただけで、既に戦争はサイバー空間上で繰り広げられているんだよね。そんな戦時下において大事なのは情報の共有。英語圏の5カ国だけで、昔から他国間協定を結び互いの機密情報を活用してきたわけ。それがファイブアイズ」

 

 

日本は今、蚊帳の外で大切な情報を得られないまま、他国の動きを指をくわえながら見てるだけってこと。
ファイブアイズはもともとアメリカがイギリスと作ったんだからね。これが重要なんだよ。

 

イギリス首相のボルス・ジョンソンは、バイデンの勝利報道後、いち早くお祝いのメッセージを送ってるんだよね。

 

しかもその中で、アメリカはイギリスの最も重要な同盟国。
共通の優先事項において緊密に連携して取り組めることを楽しみにしていますって言ってるわけ。

 

アメリカの裏にはイギリスがいるの。いい加減、気づかなきゃだめだよ

 

先月18日、ファイブアイズ5ヶ国は国際問題を抱える中国に対して深刻な懸念を表明。さらにその翌日、イギリスは中国を牽制するため最新鋭空母クイーンエリザベスをアジア地域に派遣する方針を明らかにした。

 

これからはいかに情報強者となって、他国にマウントをとっていけるかが重要になっていくから。
時代の移り変わりとともに戦争の形も変わっていってるんだよね。
その証拠に中国はファイブアイズを牽制する発言をしているから

 

関が言うように、中国外務省はファイブアイズ5ヶ国に対し『失明しないように気をつけよ』と述べ、双方の対立構造は一層激化。

 

そして、今月19日、アメリカ海軍横須賀第７艦隊の駆逐艦が台湾海峡を通過。圧力を強める中国への牽制と見られている。

 

「各国の軍事的な牽制が展開される一方で、核兵器を超える様々な新兵器も開発されています。人類を襲う新たな兵器、それがEMP兵器」

 

 

今の時代は、生活でいきなり停電が起こったら、パニックになるよね。
例えば、EMP兵器で停電を起こしたり、電子機器を使えなくするだけでも奇襲をしかけるには有効な方法ってこと

 

2019年3月にトランプは、国家機関に対して大統領令を発令。
EMP兵器に対する防衛対策を練るよう指示を出しており、その関心の高さが伺える。

 

EMP兵器と聞いて、他国同士の争い事と思ったかもしれないけど、EMP兵器と日本も他人事じゃないからね。
今年11月にバージニア州で起こった、AWS（AmazonWebServices）のネット障害が原因で、日本のIoTデバイスが動かなくなったという事例が報告されているから

 

先月25日、AWSのバージニア州北部のデータセンターで障害が発生。
その影響を受け、日本でもさまざまなIoTデバイスの不具合が続発。
電気が消せない、家電が操作できないなどの混乱が生じた。

 

Amazonというと、ネット通販のイメージが強いかもしれないけど、実はサーバーの会社でもあるわけ。
GoogleやMicrosoftなどの競合を抑えて、世界No.1のシェアを誇ってるんだよね。

 

つまりそのサービスに障害が起きたら、日本にも多大なる影響が出るわけ。特に、日本政府にはね

 

関が言うように、日本政府は今年10月AWSを基盤とするITインフラ上に、各省庁を集約したと発表。

 

バージニアが止まれば日本も止まる。日本人はもう、アメリカの人質に取られてるってこと。
さらに戦争の形は、どんどん変わっていくから。

イギリスは2030年までに軍隊の4分の1がロボット兵になる可能性があると表明しているんだよね

 

イギリス国防参謀長は、イギリス軍に自立、またはリモートコントロールされたロボットが加わると明かし、近い将来12万人の軍隊のうち3万はロボット兵になるとの可能性を語った。

 

「コロナ禍でうごめく、さまざまな思惑。世界の覇権争いが次に向かうのは宇宙」

 

【⑤ 宇宙と新型コロナウイルス】

 

昨年1月、中国国家航天局は月面基地の建設計画を発表。3Dプリント技術を利用し、必要な材料は月から調達する方法を研究していくという。

 

さらに太陽光発電施設をつくり、宇宙で得た太陽光を電力に変えレーザービームでほぼ持続的に地球に送電するという計画も進行中だという。

 

太陽光を電力に変えてレーザーで地球に送るって言ってるけど、こんなの簡単に兵器転用できるから。
宇宙からレーザーで攻撃されたらひとたまりもないよね。

 

しかも、宇宙に基地なんて作られたら中国の覇権は確定。他の国が黙ってないから。
それでも中国はどんどん宇宙進出していて、今月月から土のサンプルを採取することに成功したというニュースが出たよね

 

今月17日、中国は月面無人探査機 嫦娥5号により月で採取した土壌サンプルの回収に成功したと発表。そして。

 

「この嫦娥5号の打ち上げと時を同じくして、あのビル・ゲイツが気になる発言をしているんだよね」

 

ビル・ゲイツは自身のHPで新たな予言を公開。次のように語った。
『新型コロナウイルスに続く新たなパンデミックが数年以内に始まる。運が良ければそれは20年後かもしれない。しかしそれが3年後に始まる可能性を度外視すべきではない』

 

ビル・ゲイツといえば、コロナが流行する前にパンデミックを予言するような発言をしていたっていうのは、前にやりすぎでも話したよね。

 

もしビル・ゲイツの予言通りに新たなパンデミックが起こったとしたら、もう偶然では済まされないよね。

 

そして今回、中国が月の土を持ち帰るっていう計画が発表されたタイミングで、また新たなパンデミックがくると発言。
これは予言ではなく、警告

 

 

わかってますか？
全ては裏で繋がってるっていうこと。
サイバー戦争、宇宙の覇権争い、新たなパンデミック。

 

混沌を極める世界情勢の中、先月20日、ニューヨークから全世界へ向け、あるメッセージが発せられました。
ロックフェラーセンターの下で飾りつけられる巨大なクリスマスツリーの中から１匹のフクロウが見つかりました。

 

名付けられたその名前はロックフェラー。フクロウは知恵の象徴。
そして目的のためなら手段を選ばない、あの組織のシンボルマーク。

 

これはわかる人に向けてのメッセージ。全ては2026年に向けて動き出しているのです。信じるか信じないかはあなた次第です